海外駐在員になるための会社選びのコツを紹介中

海外駐在員になるために重要なことは会社選びです。

語学が堪能な人でも、海外のプロジェクト経験が豊富な人でも、所属する会社が日本国内のビジネス中心では、海外駐在のチャンスはほとんどありません。

どのような視点で、会社を選べばよいのか、3度も海外駐在を経験した私が重視しているポイントをご紹介していきます。

何を基準に会社を選ぶ？

海外駐在員になるためには、どういうポイントで会社を選べが良いのでしょうか？　私が重視しているポイントはこちらです。

海外に拠点数が多い会社は、分かりやすいですね。拠点が多ければ多いほど駐在のチャンスがあるためです。

海外に1拠点ある会社と、100拠点もある会社でどちらを選べばよいかと言えば、当然後者の方でしょう。

海外売上高比率が高いという事は、海外での製品の販売機会や売上が高く、販売のために日本人が駐在する可能性があるという事です！

特に、自社の製品を持っている会社であれば、製品を販売するために販売会社を海外に作る形になります。自社製品に熟知しているのは日本本社の営業担当であることが多く、営業担当が海外赴任するチャンスが増えるでしょう。

また、自社製品を毎回日本から輸入するようだと、コストや納期の関係で、現地のお客様を満足できません。このため、現地に工場を造り、工場運営の関係者が赴任する形となります。

現地の販売が軌道に乗り、シェアを獲るようになってくると、現地に合った製品開発をするために、開発や設計部門が赴任する事になります。

また、5年ー10年先を考えて、製品を開発するために、研究開発部門を作る事も今後出てくるかと思います。

つまり、海外売上高比率が高いという事は、販売から工場、開発設計、研究開発まで幅広い業務が必要となり、それにあわせて駐在員が増えてきます。

あわせて、財務・総務・購買などの部門を強化しなければ、業務が回らなくなるため、管理部門にも駐在員がいる形となります。

海外に多くの拠点があって海外売上高比率の高い会社でも、海外駐在員の少ない会社があります。

それは、外資系企業です。外資系企業は、現地化を最優先しますので、日系企業のように、駐在員を送り込む事はあまりしません。送り込んでも数名レベルです。

このため、最後に出てくる本社が日本にある企業を選ぶ必要が出てきます。

これら、希望に合う会社はどこなのか？

海外の拠点数や売上高比率は、一社ずつ調べていくと時間がかかるので、会社四季報を見る事をお勧めします。会社四季報にはこうした情報がしっかり書かれています。

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オンラインで簡単に見たい場合は、こうした情報も参考になります。

東洋経済オンラインのWebサイトを見ると、トヨタ自動車、ソニー、デンソー、三菱商事、三井物産が海外勤務者が多い会社という事がわかります。ただ、本情報は、 2018年1月とデータが少し古いので、現在はまた変わってきていると思います。

会社四季報で最新の情報を収集した方が良いですね。

入社したい会社を決めたら、転職活動をする必要があります。

転職をするには、自ら企業のwebサイトの求人情報を見て応募するか、転職支援サイトを使う2つのパターンがあります。

お勧めは、転職支援サイトです。直接応募だと、企業の人事担当とのやり取りになるため、交渉がしづらいです。

特に海外駐在員を目指す場合、具体的にどのような業務で、いつ頃から海外駐在に出れるチャンスがあるのか聞きたいところですが、入社も決まっていない状況で細かく聞くと嫌がられる事もあって、聞きづらいです。

転職サイトであれば、専任のエージェントが付くので、エージェント経由で聞くことができます。エージェントは企業に対して、何名も応募者の入社に成功していることが多く、企業からの信頼も厚く、聞きづらい事も聞き出す事ができます。

どの転職サイトがお勧めなのか…

こちらに纏めているので別記事になりますがご覧ください。